バイクバッテリーの正しい7つの処分方法!無料回収の方法も解説!

バイクバッテリーの正しい7つの処分方法!無料回収の方法も解説!

バイクバッテリーは、定期的に交換しなければならないバイクの部品です。古いものは一般ゴミで捨てられず、適切な方法での処分が必要です。

とはいえ、不用品を処分するのに費用をかけたくない人も多いものです。この記事ではバイクバッテリーの無料回収の方法を解説します。

予期せぬ事故を防ぐための注意点も紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

もくじ

【注意】バイクバッテリーを一般ごみで処分することは不可能

【注意】バイクバッテリーを一般ごみで処分することは不可能

バイクバッテリーは危険物に指定されており、一般ごみで処分することは不可能です

危険物に指定されているのは、バッテリー内部に入っている液体に危険性があるとされているためです。

バイクバッテリーには鉛系とリチウム系があり、内部の電解液は種類によって成分が異なります。バッテリーが鉛系の場合、希硫酸・鉛で構成された電解液が入っており、液体が漏れると人体に影響を及ぼす可能性があります。

処分するためには人体に有害な液体を中和しなければならないため、一般ごみにバッテリーを出すことはできません。

リチウム系バッテリーは、衝撃を与えると発火する可能性があり、出火や事故の原因になるため一般ごみで処分することはできません。

鉛系バッテリーとは異なり、処分する場合は専門の業者に処理を依頼すると安全です。

バイクバッテリーの正しい7つの処分方法 

バイクバッテリーの正しい7つの処分方法 

バイクバッテリーの正しい処分方法は以下のような方法があります。

  • バッテリーを購入した店舗で処分
  • 廃品回収業者に処分を依頼
  • バイク用品販売店で処分
  • ガソリンスタンドで処分
  • ホームセンターで処分
  • 自動車販売店に処分
  • 買取業者に処分を依頼

バイクバッテリーは扱い方によっては危険を伴うため、正しい処分方法で処分してください。

ここからは、それぞれの処分方法について解説します。

バッテリーを購入した店舗で処分

自力でバッテリー交換した場合は、バッテリーを購入した店舗で処分してもらえることが多いです

バッテリーを回収してもらうためには、該当店舗で購入したことを証明するレシートを持参する必要があります。

レシートを捨てたり、紛失してしまった場合には有料回収扱いになることがあるので、バッテリーを引き渡すまでは保管しておいてください。

なお、店舗によってはレシートが不要なケースもあるほか、そもそも回収を実施していない店舗もあるため、事前に問い合わせしておくと安心です。

またバッテリーを交換する際は、有料で業者に交換してもらうほうが手間もなく安全です

廃品回収業者に処分を依頼

廃品回収業者では無料で廃バッテリーを引き取ってもらえます。ただし対象品が錆びていたり、ひどく損傷している場合には有料での回収になることがあります

また、なかには無料回収を謳って最後に高額請求をしてくる悪徳業者も存在します。

廃品回収業者を利用するなら、バイクバッテリーの状態を査定してもらうのが懸命です。数千円であっても有料での回収になるなら、別の業者を探すほうが安全です。

バイク用品販売店で処分

バイクバッテリーは、バイク用品を販売しているお店で無料回収してもらえるケースもあります。とくに整備工場が併設されている店舗なら高確率で回収してもらえます。
ただし、バイク用品の販売のみを取り扱っている店舗や、ほかの店舗で購入した場合などは処分できないことがあります。
バイク用品販売店が近くにある場合は、事前に確認してから持ち込むほうが安心です。

ガソリンスタンドで処分

バイクバッテリーは、ガソリンスタンドで回収してもらえることもあります。

先ほどのバイク用品販売店と同様に、整備工場が併設されているガソリンスタンドなら処分できる可能性が高いです。

セルフ型のスタンドは基本的に回収NGなので注意してください

ホームセンターで処分

数は少ないながら、バイクバッテリーはホームセンターでも回収してもらえることがあります。しかし、ほとんどのホームセンターでは他店購入のバッテリーは断られてしまうほか、回収自体も有料になることが多いです。

目安として、廃バッテリーは1個あたり500円前後での回収となり割高となります。

自動車販売店に処分

バイクバッテリーと自動車のバッテリーは構造が似ているため、「ディーラー」と呼ばれるような自動車販売店やオートバックスのようなカー用品店に持ち込みすれば、回収してもらえることがあります。

とくにカー用品店の場合は、HPには「有料での買取」「持ち込み不可」などと記載していても、店舗に問い合わせれば無料回収してくれることも多いので、近くにカー用品店がある場合は一度問い合わせしてみるのも手です

買取業者に処分を依頼

買取業者はほぼ確実にバイクバッテリーを買い取ってくれます。回収された廃バッテリーは、単に廃棄されるだけでなくリサイクルできるうえ、中に入っている鉛には1kgあたり80円前後の値がつきます。(2024年1月現在)

ただし、買取価格は日々推移しているため確認が必要です。万が一壊れているバッテリーで値が付かない場合でも、無料で引き取ってくれることもあるため、WEBや電話で見積もりを取ってみてください。

バイクバッテリーを処分する際の5つの注意点

バイクバッテリーを処分する際の5つの注意点

バイクバッテリーを処分する際には以下のような注意点があります。

  • 保管場所や方法に気を付ける
  • 電極は絶縁しておく
  • 強い衝撃を与える・分解は厳禁
  • 電解液を自分で処理しない
  • 放置し続けるのはNG

頻繫に扱うものではないからこそ、取り扱いには十分に注意してください。

ここからは、それぞれの注意点について詳しく解説します。

保管場所や方法に気を付ける

バイクバッテリーは保管しておく場所や保管時の気温に注意が必要です。

バッテリーは温度が高い環境に置いておくことで劣化が進んでしまいます。バッテリーの容器が破損したり、発火したりするおそれがあるため、処分するまでの間は涼しい場所に保管するようにしてください。

また、使用済みのバッテリーは放置するとショートする可能性もあるため、できるだけ放電した状態にしておくと安心です。バッテリーは火気にも反応する可能性があるため、タバコやライターなどの火気は厳禁です。

電極は絶縁しておく

廃バッテリーのような電力が弱ったバッテリーでも、わずかながら電力は残っており、セルを回す力はなくても発火やショートを起こす可能性は十分にあります。

ビニールテープや絶縁テープを使って電極に巻き付けておくことで、バッテリーがショートするのを防ぐことができます

強い衝撃を与える・分解は厳禁

リチウム系バッテリーは強い衝撃を与えると、爆発や引火のおそれがあります。東京消防庁が2020年9月に発行した「令和2年版 火災の実態」によると、リチウムイオン電池関連の製品からの火災は年々増加傾向にあります。リチウムイオン電池が爆発する原因は、ほとんどがプラス極とマイナス極とのショートが引き金となっていますが、そのほかにも、外から力が加わったことにより「熱暴走」が生じ、これも火事の大きな要因となっています。

バイクバッテリーにおいてもリチウム系バッテリーを扱う際には注意が必要です。鉛系バッテリーにおいても、希硫酸などの液体が分解によってが漏れてしまう恐れがあります。

希硫酸はショートするリスクがあるほか、ケガや火傷の原因にもなります。

また、分解しても一般ごみで処分することはできないため、むやみに分解するのは避けてください

電解液を自分で処理しない

鉛系バッテリーの電解液は中和することで廃棄できるようになるが、液体が肌に付着すると危険なため、自分で処理するのはやめておいてください

中和産業や中和液の処分方法も検討しなければならず、想像以上に手間がかかることになるため、バッテリーの処分は業者に依頼する方が手間も少なく安全です。

なお、リチウム系バッテリーの場合も個人が処分できるものではないため、業者に依頼して処分するのが一般的です。

放置し続けるのはNG

バイクバッテリーを長期間放置することで容器に穴が空き、中の液体が漏れ出るおそれがあります。

何もせずに放置していても、バッテリーの内部では自然放電が発生しています。液体が漏れ出ることによって有毒ガスが発生する可能性をあるため、使わなくなった廃バッテリーを長期間放置し続けるのはNGです。

まとめ

使用済みのバイクバッテリーは一般ごみで処分することはできません。廃棄する際は専門業者に依頼して引き取ってもらうのが最も安全な方法です。

無料で処分したいなら、バイク用品店や廃品回収業者に引き取ってもらうのが最も手っ取り早い方法となります

ただし処分する際は、思わぬ事故を防ぐためにも保管場所や保管する室温には十分注意してください。バッテリーに強い衝撃を与えたり、長期間放置したりするのは危険です。処分することが決まったらできるだけ早く処分するように心がけてください。

監修者

株式会社クオーレ
整理事業部・東海支部支部長
倉持 恵吾

6,000件以上の遺品整理や不用品回収のお悩みを解決してきた現役の遺品整理士。

2017年株式会社クオーレに入社後、4年目にして全支店1位の売上、見積もり成約率で表彰される。そろばん、販売士の資格を活かした幅広い知識で不用品回収から遺品整理、ゴミ屋敷片付けまでお客様の要望に寄り添った解決策を提案している。

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